津波シミュレーションの手順
既往検討資料の確認から再現性の評価、対象地域の詳細設定と予測計算までの作業手順です。

(1)内閣府公開データおよび過年度資料の確認
津波シミュレーションは基本的に既往検討が存在し、そのデータを元に対象地域のデータを追加して詳細検討を実施します。既往検討は内閣府が検討したものであったり、自治体の方で過年度に実施している設計津波の検討であったりと様々です。
重要なのは津波シミュレーションを実施するのに必要なデータが揃っていることと、再現性を確認するための資料があることです。津波シミュレーションに必要なデータは呼び方が少し異なることもありますが「地形、粗度、構造物、地盤変動量もしくは断層パラメータ」の4種です。そして再現性を確認するために必要な資料は「水位または浸水深の計算結果」です。再現計算結果と比較するため最大水位または最大浸水深の分布データが一番良いです。分布データであれば計算領域の全体的な結果を把握でき、検討対象に着目して比較をすることが可能なので評価をしやすいです。
あと既往検討の報告書も必要となることが多いです。モデル構築における領域設定や構造物条件などの細かい設定条件は報告書資料にしか記載がないため、再現計算の精度をなるべく高めるためには内容をしっかりと確認しておく必要があります。
(2)再現計算および再現性の確認
既往検討資料を確認したら、次の作業は再現性の確認になります。津波シミュレーションのプログラムは基本的に建設コンサルタントの各社がそれぞれ整備している。解法は非線形長波理論を基本とした後藤モデルが広く使われているが、各社の改良によって必ずしも同じ計算結果が得られるとは限らない状況となっている。
そのためまずは既往検討資料を元に同じ計算モデル(再現モデル)を構築し、再現計算を実施して再現性を確認することが必要になります。再現性の評価手法は「相田(1977)による幾何平均および幾何標準偏差」を用いることが多いです。本来は津波痕跡高さと計算結果を比較して断層パラメータを評価するための指標なのですが、他に評価手法として示されているものがないため既存計算と再現計算を比較して再現性の評価に用いている状況です。ただ本来の目的とは異なるため評価基準がかなり緩い点に注意が必要です。
(3)検討対象地域の詳細設定
【要入力: 詳細設定の手順】
(4)予測計算および外力整理
【要入力: 詳細設定の手順】